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静かな退職に要注意！企業のデメリットやエンゲージメント向上のための対策
静かな退職に要注意！企業のデメリットやエンゲージメント向上のための対策
20-30代の社員の中で多く見られる「静かな退職」のことは、ご存知でしょうか。ここでは、静かな退職とは何か、それによって会社にはどんなデメリットがあるのか、どのような対策ができるかについて解説いたします。
静かな退職とは
2022年アメリカのキャリアコーチによって静かな退職（Quiet Quitting）が提唱されました。若者たちに反響があり、TikTokなどでは関係する動画が何百万回も再生されるほど注目されています。この静かな退職とは、「自分の仕事について真剣に考え過ぎない」と言うもので、本当に退職することではありません。日本でいう「働かないおじさん」の若者バージョンです。
静かな退職が企業にもたらすデメリット
静かな退職を選択する若者たちは、会社から自分に与えられた仕事だけをこなします。しかし、それ以上のことはしようとしません。与えた仕事をしてくれるので労働力が減るといったデメリットはありません。しかし、もっと効率的に業務を行うにはどうしたら良いかと考えることがないので、生産効率がアップすることはありません。
また、こういった働き方をする社員は、指示がないと働きません。ですから、周りにいる社員たちは、自分の業務をしながらも指示を出さなければいけなくなります。こういった状況は、他の社員のモチベーションを下げるものになりかねません。
静かな退職への対策
静かな退職を選ぶ社員の多くは、ワークバランスを重視したり、趣味や家族・友達との時間を大切にしたいと思っています。出世や会社からの期待、ストレスなどは大切にしたいものに使う時間を奪うものと感じるのでしょう。なので、多様な働き方を用意して、ワークバランスを保ちながらも生き生きと仕事ができると感じてもらえるようにしましょう。
また、社員たちが納得できるような人事評価制度を導入することも効果的です。社員たちはきっちり評価されていると感じると、やる気を持って仕事ができるようになります。すると、会社へのエンゲージメントを向上させることもでき、静かな退職への対策にもなるでしょう。